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社内コミュニケーション改善で組織が活性化した事例

<企業概要>

事業内容:専門書の出版、広告制作・代理店
従業員数:20名
売上高:3億円

<当社の現状>

当社は、当該専門書の分野では開拓者として認識されるほど業歴は長い知名度の高い企業ではありましたが、昨今の出版不況を受けて業績が低迷。直近期では、創業以来初めて賞与を支給できず、従業員のモチベーションは下降気味でした。また、広告制作事業だけは利益を出していたのですが、当事業の従業員においては「自分たちは利益を出しているのに・・」と、さらに不満を増幅させていました。ただ、このような状況下でも離職率は低く、社員の帰属意識は高い様子でした。

一方で社長は、生え抜きの社員から抜擢された2代目で、人柄は良いもののリーダーシップにはやや欠如しているところがあり、雰囲気の悪化する社内をまとめきれずにいました。

<当社の問題点>

当社の従業員は、現在はモチベーションが低下し悪循環に陥っているものの、スキルや意識的には高いと考えられたため、改善させるには組織・従業員の活性化が最重要テーマだという仮説のもと、「BasMos」というアンケートツールを用いて従業員の基礎力・満足度調査を実施しました。結果は、基礎能力は全国平均よりも総じて高いものの、満足度は相当に低いことがわかりました。経営方針が明確でないなど経営層のマネジメントに対する不満が一番多いことがわかりました。

また、役員ヒアリングからは、役員同士のコミュニケーションも良好とはいえないことが判明しました。

<改善への道>

従業員の離反を招くリスクはあったものの、MPSコンサルタントがファシリテーターとなり、以下の議案で全社員出席の会議を実施しました。

①コンサルタントから会社の概況報告(外部環境・内部環境・財務状況等)

②社長から今後の経営方針の発表

③(埋もれた資産を活かした)新規事業の検討

④経営に関する質疑応答と意見交換
*閉会後懇親会の開催

自社の厳しい現状もつまびらかにしたわけですが、元々優秀な社員が多かったためか、不満や離反を招くことはなく、むしろ現状や経営方針を理解できたことで満足度が上がり、協力体制や一体感を醸成することができました。

出版事業については縮小均衡の方向を明確に打ち出しましたが、内製化の促進等による改善を進め、進行期は減収増益の見込みとなっています。各改善施策を進めるにあたり、各自の業務が増えることになりましたが、被害者意識が噴出することもなく、前向きに取り組むことができた結果と考えられます。