社内コミュニケーション改善で組織が活性化した事例

企業の概要

事業内容：専門書の出版、広告制作・代理店
従業員数：20名
売上高：3億円

ご相談前の状況

専門書の分野では開拓者として認識されるほど業歴は長い知名度の高い企業でしたが、昨今の出版不況を受けて業績が低迷。直近期では、創業以来、初めて賞与を支給できず、従業員のモチベーションは下降気味でした。また、広告制作事業だけは利益を出していたのですが、当事業の従業員においては「自分たちは利益を出しているのに・・」と、さらに不満を増幅させていました。

一方で社長は、生え抜きの社員から抜擢された2代目で人柄は良いものの、リーダーシップに乏しい面があり、雰囲気が悪化する社内をまとめきれずにいました。

企業の問題点

現時点で、従業員はモチベーションが低下し悪循環に陥っているものの、スキルや意識は高いと見受けられた為、改善させるには組織・従業員の活性化が最重要テーマだという仮説のもと「BasMos」というアンケートツールを用いて、従業員の基礎力・満足度調査を実施しました。

結果、基礎能力は全国平均よりも総じて高いものの、満足度は相当に低いことがわかり、特に経営方針が明確でないなど経営層のマネジメントに対する不満が一番多いことがわかりました。また、役員ヒアリングからは、役員同士のコミュニケーションも良好とはいえないことも判明しました。

解決策

従業員の離反を招くリスクはあったものの、当社コンサルタントがファシリテーターとなり、以下の議案で全社員出席の会議を実施しました。

①コンサルタントから会社の概況報告（外部環境・内部環境・財務状況等）

②社長から今後の経営方針の発表

③（埋もれた資産を活かした）新規事業の検討

④経営に関する質疑応答と意見交換

企業の厳しい現状もつまびらかにしたわけですが、元々優秀な社員が多かったためか、不満や離反を招くことはなく、むしろ現状や経営方針を理解できたことで満足度が上がり、協力体制や一体感を醸成することができました。

出版事業については、縮小均衡の方向を明確に打ち出しましたが、内製化の促進等による改善を進め、減収増益の見込みとなっています。各改善施策を進めるにあたり、各自の業務量は増えることになりましたが、被害者意識が噴出することもなく、前向きに取り組むことができた結果と考えられます。