陶磁器製品製造業の改善

製造原価低減により改善に成功した事例

事業内容：陶磁器製品製造業
従業員数：80名
売上高：10億円

60年以上の業歴を持つ企業。同業他社が事業を縮小・廃業する中、複数県にまたがって製造工場を建設するなど、業容拡大を目指して積極展開を続けてきましたが、直近数年間は主要な大手販売先との取引が急減し、そのほかの売上減も歯止めがかからず赤字に陥ってしまいました。

また、もともと食卓用や厨房用などの製造を手掛けていましたが、年々低下する売上を補うため、業務用分野への進出に着手。しかし、売上は思ったように伸びず、初期投資回収ができる前に大手顧客との取引減等に見舞われ、急激に厳しい状態に追い込まれてしまっていました。

社長は常に「売上拡大」によって収益海前を図ろうとしていました。また、工場拡大で膨らんだ固定費を賄うため、がむしゃらに案件を取り、さらなる拡大を目指していました。そのため、案件ごとの収益性は全く管理されておらず、調査結果では「全体の2割が不採算案件である」ことが判明しました。

まず、現状の売上と比較すると製造設備が余剰であることが明らかでした。とはいえ、社長は精算設備を縮小してキャパに余裕がなくなることへの不安を感じていたため、生産スケジュール等を細かく組み直しシュミレーションして見せるなど丁寧に検証。そのうえで、保有する3工場のうち1工場を閉鎖することとしました。

これにより、工場家賃以外にも水道光熱費（24時間稼働のため経費に占めるシェアが大きい）や間接人件費（管理・検査・工場の水まし的な人員）を大幅に減らすことができ、事業全体の固定費を2/3に下げることができました。

これだけで、2ヶ月後には単月黒字化を達成し、資金繰りも安定化しました。